研究者情報
研究者基礎データ
所属・職名
ホームページURL
取得学位
研究分野
研究課題
科研費分類による研究分野
出身大学院
出身大学
所属学会
資格・免許
社会活動
受賞学術賞
学内における兼任・役職
研究業績
研究業績(論文)
研究業績(著書・訳書)
研究業績(学会発表・演奏活動・作品発表等)
研究業績(講演)
研究業績(その他の著述)
研究業績(その他)
研究業績(特許)
産学官連携研究
科研費による研究
外部資金による研究
マスコミ活動
教育活動
授業評価報告実施科目
主体的なFD活動(講演会・セミナー・研修会)
主体的なFD活動(冊子投稿)
主体的なFD活動(授業公開実施)
その他のFD活動(講演会参加)
その他のFD活動(授業参観、公開授業参加)
担当授業科目(大学・専攻科)
担当授業科目(大学院)
基本情報
氏名(漢字)
記虎 優子
氏名(カナ)
キトラ ユウコ
氏名(ローマ字)
KITORA Yuko
性別
女
生年月日
研究室
研究室電話番号
研究室FAX番号
メールアドレス
研究者基礎データ
所属・職名
1.
現代社会学部社会システム学科 教授
ホームページURL
 
取得学位
1.
2005 博士(商学) 関西学院大学
2.
2000 修士(商学) 関西学院大学
研究分野
1.
会計学 ディスクロージャー論
研究課題
1.
企業の情報開示に関する研究
科研費分類による研究分野
1.
会計学 ディスクロージャー論
2.
情報図書館学・人文社会情報学 社会情報学、ディスクロージャー論
出身大学院
1.
2005 関西学院大学大学院 商学研究科 商学専攻 博士後期課程 修了
2.
2000 関西学院大学大学院 商学研究科 商学専攻 博士前期課程 修了
出身大学
1.
1998 関西学院大学 商学部 - 卒業
所属学会
1.
日本会計研究学会
2.
国際会計研究学会
3.
日本経済会計学会
4.
アメリカ会計学会
5.
日本社会関連会計学会
全て表示する(8件)
6.
環境技術学会
7.
環境経営学会
8.
社会情報学会
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資格・免許
 
社会活動
1.
社会情報学会 監事 2023-
2.
日本学術振興会 科学研究費委員会専門委員 2020-2021
3.
社会情報学会 学会誌編集委員 2019/6-
4.
日本学術振興会 科学研究費委員会専門委員 2019-2020
受賞学術賞
1.
社会情報学会2022年度優秀論文賞 2022/09 02
学内における兼任・役職
1.
学生支援主任 2023/04/01-2024/03/31
2.
教務主任 2022/04/01-2023/03/31
3.
学術情報主任 2018/04/01-2020/03/31
4.
学生主任 2008/04/01-2010/03/31
研究業績
研究業績(論文)
1.
決算発表日の分散に寄与する企業特性の解明-財務報告に対する企業の認知に着目して― 社会情報学(社会情報学会学会誌) 12巻 3号 19-35 2024/03
2.
企業の透明性志向と決算の確定時期が株主総会の開催時期に与える影響―両者の交互作用効果に着目して― 社会関連会計研究(日本社会関連会計学会学会誌) 34号 37-61 2023/02
3.
内部統制システムの構築に際する企業の積極性と財務報告志向が決算発表の適時性に与える影響―両者の交互作用効果に着目して― 社会情報学(社会情報学会学会誌) 11巻 2号 29-45 2022/12
4.
企業の透明性志向が株主総会開催日の分散に与える影響 社会情報学(社会情報学会学会誌) 10巻 2号 37-53 2021/12
5.
決算発表の早期化と企業の財務報告志向の関係 社会情報学(社会情報学会学会誌) 9巻 2号 37-53 2021/02
全て表示する(49件)
6.
配当議案における開示の十分性についての実態調査―その他資本剰余金から配当した企業に着目して― 同志社女子大学総合文化研究所紀要 Vol. 36 51-79頁 2019/07
7.
内部統制システムに係る企業の構築姿勢が決算発表時期に与える影響 同志社女子大学学術研究年報 69巻 19-52 2018/12
8.
内部統制システムの構築が決算発表時期の改善に与える影響 ―内部統制システム構築の基本方針についての適時開示に着目して― 社会情報学(社会情報学会学会誌) 6巻 1号 1-18 2017/10
9.
内部統制システム構築の基本方針についての適時開示がリスクに与える影響 年報経営分析研究 No. 30 22-33 2014/03
10.
内部統制システム構築の基本方針についての適時開示に対する証券市場の反応 同志社女子大学学術研究年報 Vol. 64 1-17 2013/12
11.
会社法に基づく内部統制システム構築の基本方針の時系列分析―改定理由とその公表時期の関係― 同志社女子大学総合文化研究所紀要 29巻 16-39 2012/3
12.
評価者属性が企業の情報開示に対する評価に与える影響―企業ウェブサイトに着目して― 同志社女子大学学術研究年報 61巻 11-28 2010/12
13.
CSR基本方針に表れた企業の環境志向とEMS構築度の関係 環境技術 39巻 8号 38-44 2010/8
14.
企業のステークホルダー志向と情報開示の関係―企業ウェブサイトに着目して― 環境技術 39巻 2号 103-111 2010/2
15.
企業ウェブサイトにおける情報開示がコーポレート・レピュテーションに与える影響―評価者属性をコントロールして― 社会情報学研究 14巻 1号 33-45 2010/1
16.
企業ウェブサイトにおける情報開示の効果―コーポレート・レピュテーションに着目して― 電気通信普及財団 研究調査報告書 24号 73-84 2009/12
17.
企業の社会的責任(CSR)の一環としての情報開示志向と企業ウェブサイトにおける情報開示の関係―テキストマイニングを利用して― 会計プログレス 10号 28-42 2009/9
18.
企業の社会的責任(CSR)に対する基本方針とコーポレート・ガバナンスの関係―テキストマイニングを利用して― 一橋ビジネスレビュー 57巻 1号 152-163 2009/6
19.
企業の社会的責任(CSR)に対する基本方針が企業ウェブサイトにおける情報開示に与える影響 現代ディスクロージャー研究 9号 77-83 2009/3
20.
企業の社会的責任(CSR)に対する基本方針による企業の類型化―テキストマイニングによるクラスター化の試み― 社会情報学研究 13巻 1号 17-29 2009/1
21.
企業ウェブサイトにおける情報開示の効果―コーポレート・レピュテーションに着目して― 同志社女子大学学術研究年報 59巻 55-67 2008/12
22.
企業の社会的責任(CSR)活動とホームページにおける情報開示の関係 電気通信普及財団 研究調査報告書 23号 41-53 2008/12
23.
日本企業の社会環境情報開示の戦略と効果―企業社会業績(CSP)とコーポレート・レピュテーションに着目して― 同志社女子大学社会システム学会現代社会フォーラム 4号 1-15 2008/3
24.
“The Effects and Determinants of Extensive Disclosure: Evidence from Japan.” Corporate Ownership & Control Vol. 5 No. 2-1 212-224 2008/00
25.
企業の社会的責任(CSR)活動とホームページにおける情報開示の関係 同志社女子大学学術研究年報 58巻 27-42 2007/12
26.
企業の社会的責任活動がコーポレート・レピュテーションに与える影響―社会・環境情報開示と企業社会業績(CSP)に着目して― 一橋ビジネスレビュー 55巻 3号 180-191 2007/12
27.
日本企業の財務情報開示水準の規定要因 証券アナリストジャーナル 45巻 10号 98-113 2007/10
28.
企業の情報開示の効果測定指標としてのコーポレート・レピュテーションに関する一考察―ステークホルダー・アプローチの観点― 大阪成蹊短期大学研究紀要 4号(通巻44号) 119-131 2007/3
29.
財務情報開示がコーポレート・レピュテーションに及ぼす影響 社会情報学研究 11巻 2号 13-26 2007/3
30.
企業による包括的な情報開示活動の効果―コーポレート・レピュテーションとの関連― 日本社会関連会計学会学会誌『社会関連会計研究』 18巻 31-43 2006/12
31.
社会責任活動と個人投資家に対する企業の戦略的姿勢がCSR報告書の質に与える影響 環境技術学会学会誌『環境技術』 第35巻 第11号 67-75 2006/11
32.
インターネットIRサイトの質の規定要因―株主優待制度に着目して― 日本証券経済研究所『証券経済研究』 第55号 95-111 2006/9
33.
経営者の役割と企業の情報開示の機能―コーポレート・ガバナンスの観点― 環境経営学会学会誌『サステイナブルマネジメント』 6巻 1号 97-109 2006/9
34.
企業による社会責任活動の規定要因―包括的企業情報開示との関連― 會計 170巻 2号 2006/8
35.
包括的情報開示に対する企業姿勢の規定要因―ステークホルダー・アプローチに立脚して― 會計 169巻 5号 723-735 2006/5
36.
包括的企業情報開示の論拠とステークホルダー・マネジメント 『大阪成蹊短期大学研究紀要』 3号 81-92 2006/3
37.
企業の情報開示とステークホルダー概念―会計学研究におけるステークホルダー研究の援用可能性― 環境技術 34巻 11号 812-820 2005/11
38.
会計学研究におけるコーポレート・コミュニケーション概念からの示唆―多様なステークホルダーを指向した包括的企業情報開示の可能性― 産業経理 65巻 1号 100-107 2005/4
39.
企業の情報開示拡大化の理論的基礎―アカウンタビリティ概念の拡張可能性を中心に― 大阪成蹊短期大学研究紀要 2号(通巻42号) 41-54 2005/3
40.
企業による情報開示の課題と改善策に関する研究 博士論文(関西学院大学) 2005/2
41.
情報ニーズへの対応と企業の情報開示拡大化に関する一考察 大阪成蹊短期大学研究紀要 1号 95-106 2004/3
42.
従来の外部情報伝達システムの仕組みに関する一考察―コミュニケーション理論の援用― 『関西学院商学研究』 52号 47-64 2003/3
43.
米国の公平情報開示規則に関する一考察 商學論究(関西学院大学) 50巻 3号 51-66 2003/2
44.
一般投資家の情報ニーズと財務報告に関する一考察 日本会計研究学会学会誌『会計プログレス』 第3号 56-64 2002/9
45.
外部情報伝達システムの問題点 企業会計 54巻 4号 591-595 2002/4
46.
アカウンタビリティ概念の拡充と外部報告 関西学院商学研究 49号 97-122 2001/9
47.
財務報告における情報過多に関する一考察 関西学院商学研究 48号 21-47 2001/3
48.
財務報告の展望に関する一考察―ジェンキンズ報告書を中心として― 『関西学院商学研究』 47号 1-20 2000/9
49.
ディスクロージャーの将来像に関する研究―財務報告を中心として― 修士論文(関西学院大学) 2000/3
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研究業績(著書・訳書)
1.
IFRS国際会計基準の基礎(第6版) 中央経済社 300-317 2020/09
2.
IFRS国際会計基準の基礎(第5版) 中央経済社 294-310 2018/04
3.
会計学の研究方法 中央経済社 66-77 2015/03
4.
IFRS国際会計基準の基礎(第4版) 中央経済社 293-309 2015/03
5.
新版経営分析事典 税務経理教会 418-421 2015/03
全て表示する(15件)
6.
IFRS国際会計基準の基礎(第3版) 中央経済社 290-305 2013/10
7.
IFRS国際会計基準の基礎(第2版) 中央経済社 286-300 2012/04
8.
IFRS国際会計基準の基礎 中央経済社 277-292 2011/04
9.
事例でわかる企業分析 東京経済情報出版 109-132 2009/04
10.
財務諸表論(第2版) 東京経済情報出版 473-482 2008/09
11.
国際財務報告論―会計基準の収斂と新たな展開― 中央経済社 319-335 2007/08
12.
財務諸表論(初版) 東京経済情報出版 471-481 2006/07
13.
会計ディスクロージャー論 同文舘 2005/05
14.
連結会計情報と企業分析の基礎 東京経済情報出版 246-262 2005/04
15.
財務諸表論の基礎知識(第3版) 東京経済情報出版 8-20 2003/10
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研究業績(学会発表・演奏活動・作品発表等)
1.
内部統制システム構築の基本方針についての適時開示がリスクに与える影響 日本経営分析学会第29回秋季大会 大阪市立大学 2013/10
2.
企業による包括的な情報開示活動の効果―コーポレート・レピュテーションとの関連― 日本社会関連会計学会西日本部会 大阪学院大学 2006/06
3.
企業による社会責任活動の規定要因―包括的企業情報開示との関連― 日本会計研究学会第55回関西部会 関西学院大学 2005/12
4.
包括的情報開示に対する企業姿勢の規定要因―ステークホルダー・アプローチに立脚して― 日本会計研究学会第64回全国大会 関西大学 2005/09
5.
企業の情報開示拡大化の理論的基礎―アカウンタビリティ概念の拡張可能性を中心に― ディスクロージャー研究学会第5回研究大会 大阪経済大学 2003/12
全て表示する(6件)
6.
一般投資家の情報ニーズと財務報告に関する一考察 日本会計研究学会第60回全国大会 大阪学院大学 2001/09
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研究業績(講演)
1.
包括的情報開示の効果と規定要因:日本からの証拠 保険経営研究会(於㈱ニッセイ基礎研究所) ― 2006/07
研究業績(その他の著述)
1.
内部統制システムが開示の適時性に与える影響 企業会計 69巻 10号 6-7頁 2017/10
2.
独立取締役・女性取締役は望ましい開示行動につながるか 企業会計 69巻 9号 6-7頁 2017/09
3.
ガバナンス情報の開示規制と企業理念 人間会議(事業構想大学院大学出版部) 36 70-75 2017/06
4.
新版現代会計用語辞典 税務経理教会 78, 236, 240-241頁 2016/08 興津裕康・大矢和浩司監修
5.
環境省地球環境研究総合推進費 地球環境研究革新型研究RF-079 企業の環境対応の促進要因と効果に関する研究 環境省地球環境局総務課研究調査室/環境省地球環境研究総合推進費終了研究成果報告集―地球環境研究革新型研究領域―平成19年度~平成20年度Summary Reports of Research Results under GERF (Global Environmental Research Fund) in FY2008(最終報告書と英文成果概要集の2つ) 2010/2
全て表示する(19件)
6.
環境省地球環境研究総合推進費 地球環境研究革新型研究RF-079 企業の環境対応の促進要因と効果に関する研究 環境省地球環境局/地球環境研究総合推進費平成19年度研究成果―中間成果報告集―(Ⅳ/全7分冊)●持続可能な社会・政策研究Summary Reports of Research Results under GERF (Global Environmental Research Fund) in FY2007(中間報告書と英文成果概要集の2つ) 2009/3
7.
羅針盤 「企業の戦略的姿勢と企業ウェブサイトにおける情報開示の関係」 日本インベスターリレーションズ協議会機関誌『IR-COM』 2008年5月号 2008/5
8.
基本会計学用語辞典(改訂版) 同文舘 2008/4 ◎松尾聿正・平松一夫編著
9.
WORK・ねっとわーく「企業情報開示と会計学研究」 環境技術学会学会誌『環境技術』 第36巻 第9号 22 2007/9
10.
税理士試験対策財務諸表論紙上添削で学ぶ理論の解き方・書き方 『会計人コース』 第41巻 第6号 57-64 2006/6
11.
学会ルポ日本会計研究学会第55回関西部会 『企業会計』 第58巻 第4号 108 2006/4
12.
基本簿記ワークブック(第2版) 中央経済社 2006/3 ◎関西学院大学会計学研究室編
13.
基本会計学用語辞典(初版) 同文舘 2005/7 ◎松尾聿正・平松一夫編著
14.
現代会計用語辞典(第3版) 税務経理協会 73頁、232頁、238頁 2005/5 ◎興津裕康、大矢和浩司編
15.
検定簿記講義(第2版) 創成社 24-50頁、234-236頁 2005/2 ◎河田清一郎編著
16.
非財務情報の重要性の高まりと企業の情報開示拡大化の課題 『JICPAジャーナル』 16巻 9号 26-27 2004/09
17.
検定簿記講義(初版) 創成社 24-50頁、234-236頁 2004/4 ◎河田清一郎編著
18.
基本簿記ワークブック(初版) 中央経済社 36-41頁、162-167頁 2003/4 ◎関西学院大学会計学研究室編
19.
現代会計用語辞典(第2版) 税務経理協会 70頁、224-225頁、230頁 2002/4 ◎興津裕康、大矢和浩司編
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研究業績(その他)
 
研究業績(特許)
 
産学官連携研究
 
科研費による研究
1.
コーポレート・ガバナンスの枠組みにおいて内部統制が企業の開示行動に与える影響 基盤研究(C) 2024 2028
2.
開示情報を利用した内部統制システムに係る企業認知の可視化と情報開示行動の分析 基盤研究(C)(一般) 2019 2023
3.
コーポレート・ガバナンスの枠組みにおける企業の情報開示行動に関する研究 基盤研究(C)(一般) 2011 2014
4.
マルチステークホルダーによるガバナンスのための企業情報開示に関する研究 若手研究(B) 2007 2009
5.
多元的な価値尺度による企業評価に資する企業の情報開示の可能性に関する研究 若手研究(B) 2004 2006
外部資金による研究
1.
企業ホームページの充実と企業の社会的責任(CSR)の関連に関する実証的研究(継続) 奨学寄付金 2008
2.
企業の戦略的姿勢が企業の情報開示に与える影響 奨学寄付金 2009
3.
企業ホームページの充実と企業の社会的責任(CSR)の関連に関する実証的研究 奨学寄付金 2007
マスコミ活動
 
教育活動
授業評価報告実施科目
1.
2018 春学期 応用演習Ⅰ
2.
2018 春学期 財務諸表論
3.
2018 春学期 卒業研究Ⅰ
4.
2018 春学期 基礎演習
5.
2018 春学期 専門基礎演習
全て表示する(63件)
6.
2018 春学期 簿記論Ⅰ
7.
2016 秋学期 応用演習Ⅱ
8.
2016 秋学期 会計学
9.
2016 秋学期 卒業研究Ⅱ
10.
2016 秋学期 簿記論Ⅱ
11.
2016 秋学期 原価計算
12.
2016 秋学期 ディスクロージャー論
13.
2016 春学期 応用演習Ⅰ
14.
2016 春学期 財務諸表論
15.
2016 春学期 卒業研究Ⅰ
16.
2016 春学期 基礎演習
17.
2016 春学期 専門基礎演習
18.
2016 春学期 簿記論Ⅰ
19.
2015 秋学期 応用演習Ⅱ
20.
2015 秋学期 会計学
21.
2015 秋学期 卒業研究Ⅱ
22.
2015 秋学期 簿記論Ⅱ
23.
2015 秋学期 原価計算
24.
2015 春学期 応用演習Ⅰ
25.
2015 春学期 卒業研究Ⅰ
26.
2013 秋学期 応用演習Ⅱ
27.
2013 秋学期 会計学
28.
2013 秋学期 卒業研究Ⅱ
29.
2013 秋学期 簿記論Ⅱ
30.
2013 秋学期 原価計算
31.
2013 秋学期 ディスクロージャー論
32.
2013 春学期 応用演習Ⅰ
33.
2013 春学期 財務諸表論
34.
2013 春学期 卒業研究Ⅰ
35.
2013 春学期 基礎演習
36.
2013 春学期 専門基礎演習
37.
2013 春学期 簿記論Ⅰ
38.
2012 秋学期 応用演習Ⅱ
39.
2012 秋学期 会計学
40.
2012 秋学期 簿記論Ⅱ
41.
2012 秋学期 原価計算
42.
2012 春学期 応用演習Ⅰ
43.
2012 春学期 財務諸表論
44.
2012 春学期 簿記論Ⅰ
45.
2011 秋学期 会計学
46.
2011 秋学期 簿記論Ⅱ
47.
2011 秋学期 ディスクロージャー論
48.
2011 春学期 応用演習Ⅰ
49.
2011 春学期 財務諸表論
50.
2011 春学期 基礎演習
51.
2011 春学期 簿記論Ⅰ
52.
2010 春学期 財務諸表論
53.
2010 春学期 簿記論Ⅰ
54.
2009 秋学期 会計学
55.
2009 秋学期 簿記論Ⅱ
56.
2009 秋学期 原価計算
57.
2009 春学期 財務諸表論
58.
2009 春学期 簿記論Ⅰ
59.
2008 秋学期 会計学
60.
2008 春学期 簿記論
61.
2008 春学期 財務諸表論
62.
2007 秋学期 応用演習Ⅱ
63.
2007 秋学期 会計学
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主体的なFD活動(講演会・セミナー・研修会)
 
主体的なFD活動(冊子投稿)
 
主体的なFD活動(授業公開実施)
1.
2009 秋学期 授業公開 「会計学」
その他のFD活動(講演会参加)
1.
第13回アクティブ・ラーニング研究会 「同志社女子大学 ラーニング・コモンズ 想い、課題、そして期待」 同志社女子大学教育開発支援センター オンライン開催 2021/2/17
2.
第15回アクティブ・ラーニング研究会 「Face to Faceの教育/学びのSide by side」 同志社女子大学教育開発支援センター オンライン開催 2020/8/6
3.
2020年度FD講習会 「遠隔授業における著作権について」 同志社女子大学教育開発支援センター オンライン開催 2020/7/11
4.
第14回アクティブ・ラーニング研究会 「Webexとインターネットを利用した遠隔授業の可能性」 同志社女子大学教育開発支援センター オンライン開催 2020/6/27
5.
第12回アクティブ・ラーニング研究会 「アクティブ・ラーニングの必要性・その種類・可能性」 同志社女子大学教育開発支援センター 同志社女子大学 2020/1/22
全て表示する(18件)
6.
2019年度FD講習会 「授業改善につなげるルーブリック評価の意義と実践」 同志社女子大学教育開発支援センター 同志社女子大学 2019/10/16
7.
第11回アクティブ・ラーニング研究会 「音楽によるアウトリーチ」初年度の取り組み 同志社女子大学教育開発支援センター 同志社女子大学 2019/2/19
8.
第10回アクティブ・ラーニング研究会 「つくって・かたって・ふりかえる」授業の設計と学習環境デザイン 同志社女子大学教育開発支援センター 同志社女子大学 2019/1/23
9.
2018年度FD講習会 「高次の能力を捉えるための評価―パフォーマンス評価のデザイン―」 同志社女子大学教育開発支援センター 同志社女子大学 2018/10/17
10.
第9回アクティブ・ラーニング研究会 「学生主体の英語劇上演への取り組み―「シェイクスピア・プロダクション」の歩みと現状―」 同志社女子大学教育開発支援センター 同志社女子大学 2018/2/21
11.
第8回アクティブ・ラーニング研究会 「薬学教育における技能と態度領域の学習―実習科目における実践―」 同志社女子大学教育開発支援センター 同志社女子大学 2018/1/24
12.
2017年度FD講習会 「3つのポリシーと学習成果」 同志社女子大学教育開発支援センター 同志社女子大学 2017/10/18
13.
第7回アクティブ・ラーニング研究会 「地域住民とのコラボによる 看護OSCEの紹介」 同志社女子大学教育開発支援センター 同志社女子大学 2017/1/18
14.
第6回アクティブ・ラーニング研究会 「マナビーの多角的活用-相互啓発に基づく学習の支援に向けて-」 同志社女子大学教育開発支援センター 同志社女子大学 2016/12/14
15.
2016年度FD講習会 「反転授業の設計と実践-学習効果を高める授業設計の工夫-」 同志社女子大学教育開発支援センター 同志社女子大学 2016/10/19
16.
2015年度FD講習会 「大学教員のためのインストラクショナルデザイン入門」 同志社女子大学教育・研究推進センター 同志社女子大学 2015/10/21
17.
2013年度FD講習会 「学生の目の色が変わる授業の仕方を内緒で教えます!」 同志社女子大学教育・研究推進センター 同志社女子大学 2013/9/18
18.
2012年度FD講習会 「PBL(プロジェクト学習)は学生を変える!」 同志社女子大学教育・研究推進センター 同志社女子大学 2012/9/19
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その他のFD活動(授業参観、公開授業参加)
1.
2008 秋学期 「応用演習Ⅱ」上田信行先生担当 2008/12/4
担当授業科目(大学・専攻科)
1.
2024 秋学期 応用演習Ⅱ 401806
2.
2024 秋学期 会計学 416200
3.
2024 秋学期 卒業研究Ⅱ 417807
4.
2024 秋学期 簿記論Ⅱ 432900
5.
2024 秋学期 原価計算 433000
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6.
2024 秋学期 ディスクロージャー論 435500
7.
2024 秋学期 現代社会入門 439701
8.
2024 秋学期 現代社会入門 439702
9.
2024 春学期 応用演習Ⅰ 401706
10.
2024 春学期 財務諸表論 416300
11.
2024 春学期 卒業研究Ⅰ 417707
12.
2024 春学期 基礎演習 424303
13.
2024 春学期 専門基礎演習 424407
14.
2024 春学期 簿記論Ⅰ 432800
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担当授業科目(大学院)